10月9日(金)の注文前の売買判断
- 保有継続
- 6
10月9日の個別銘柄の判断では、新たな購入・売却はありませんでした。一方、前回の判断以降に、取引時間中に一部売却が3件成立しました。保有継続の判断は6銘柄でした。また、個別銘柄の判断とは別に、口座の一部でS&P500に連動するETFを購入すると判断しました。
対象:2026年10月9日(米国の取引日)/比較:10月8日の注文前の売買判断。
前回の判断以降に成立した取引:一部売却3件。 上の注文前の売買判断の件数には含めていません。
これは自社資金の運用を題材にした判断記録で、読者への売買の指示ではありません。投資の推奨ではありません。価格・数量などの注文の詳細は掲載していません。
口座の運用実績
時間加重収益率(TWR)は、入出金の影響を除いて運用成績を見る指標です。
開始来TWR +20.1%(米ドル、2026年4月14日〜2026年10月8日)、同期間のS&P500(配当込み) +12.0%、差 +8.1ポイント、最高値からの下落率 -2.6%。最高値からの下落率(ドローダウン)は、その時点までの運用成績の最高値から、どれだけ下がっているかを表します。差は、配当を反映した口座の成績と、配当を含めたS&P500(連動するETFの値)との比較です。これは口座全体の成績で、下に載せる特定の銘柄や判断だけの成果ではありません。最新の運用実績は別ページで確認できます。
前回から変わったこと
| 記録の種類 | 内容 |
|---|---|
| 前回以降の一部売却 | MPC。10月8日に、2段階目の利益確定の条件による一部売却が約定 |
| 前回以降の一部売却 | PSX。10月8日に、利益確定の条件による一部売却が約定 |
| 前回以降の一部売却 | VLO。10月8日に、利益確定の条件による一部売却が約定 |
売却判断と、成立した売却
MPC|10月8日に一部売却が約定
前回の注文前の売買判断以降、2段階目の利益確定の条件に達したことによる一部売却約定が記録されています。
PSX|10月8日に一部売却が約定
前回の注文前の売買判断以降、利益確定の条件に達したことによる一部売却約定が記録されています。
VLO|10月8日に一部売却が約定
前回の注文前の売買判断以降、利益確定の条件に達したことによる一部売却約定が記録されています。
全判断と数値を確認する
取引前の全判断
| 判断 | 銘柄 |
|---|---|
| 購入 | なし |
| 保有継続 | 6銘柄 |
| 売却 | なし |
口座の一部で保有するS&P500連動ETFの売買は、スコアによる銘柄の判断ではないため、上の判断には含めていません。
評価対象は37銘柄、購入基準を上回ったスコアは23銘柄、スコア中央値は63.0でした。この件数はスコア上の集計で、23銘柄すべてが購入対象だったことを示しません。
売却の記録
前回の判断(10月8日)以降に記録された売却です。
| 銘柄 | 理由 | 記録の種類 |
|---|---|---|
| MPC | 2段階目の利益確定の条件に達したため(一部) | 取引時間中の売却(約定済み) |
| PSX | 利益確定の条件に達したため(一部) | 取引時間中の売却(約定済み) |
| VLO | 利益確定の条件に達したため(一部) | 取引時間中の売却(約定済み) |
今回の判断条件
記録された相場判定は「強気」でした。S&P500とNasdaq-100がそろって200日移動平均を上回る、という当時の判定条件です。将来の値上がりを保証する名称ではありません。
市場リスクの判定は「注意」でした(判定に使った材料:地政学的な緊張を伝える報道、複数の情報源が伝えていたものの、信頼できる情報源での裏付けが足りない報道、半導体株に連動するETFが、直近の取引日に2%を超えて下がっていたこと、情報技術株に連動するETFが、直近の取引日に1.5%を超えて下がっていたこと、市場の値動きでは危険が裏付けられず、新規の購入は止めない判断になったこと)。
重要な経済指標や政策発表(雇用統計・CPI(消費者物価指数)・FOMC(米国の金融政策を決める会合)・PCE(個人消費支出)など)の前後に購入を止めるルールは、この日は働いていませんでした。
記録の読み方
総合スコアは、値動きの評価(テクニカル)、業績や財務の指標の評価(ファンダメンタル)、直近の報道の評価(ニュース)を組み合わせた0から100の値です。RSIは直近の値上がりと値下がりの勢いを0〜100で表す指標、20日移動平均は直近20営業日の終値の平均です。本記事の注文前の売買判断には、約定や損益を含めません。過去の判断や成績は、将来の成果を保証するものではありません。
日々の記録はデイリー一覧、一週間の振り返りはウィークリー一覧へ。作成方法は運営について、情報の扱いは研究・掲載方針と注意事項にまとめています。